～総合職(全國社員)?年収モデル～

【28歳／一般職／キャリア入社時】
年収 770萬円＜賞與込み＞
月収 46萬円＜殘業代（平均30時間）込み＞

【35歳／主任／キャリア入社時】
年収 980萬円＜賞與込み＞
月収 56萬円＜殘業代（平均30時間）込み＞

【45歳／課長／キャリア入社時】
年収 1,240萬円＜賞與込み＞
月収 60萬円＜役割給（管理職手當）込み＞

• ※月収は能力?経験?年齢に応じて決定します。
• ※賞與は業績や評価に応じて変動します。
• ※地域社員、契約社員処遇の場合は、地域?職種によって異なります。選考時などに擔當者に直接お問い合わせください。

キャリア採用者の配屬先は、ご自宅から通勤可能な範囲を第一優先として考えています。
ただし、総合職（全國社員－Ｇ職）の場合は將來的な転勤は発生します。また地域社員（Ｌ職）の場合でも募集の無い地域や通勤圏に事業所の無い地域もありますので、ご希望以外の勤務地をオファーさせていただくこともあります。
選考終了後に給與等の條件と併せて通知いたしますので、その內容をもとに入社のご意思を決めていただくことになります。

キャリアアップしていくうえで、新卒入社者より不利になることはありません。
これまでの能力?経験や年齢に応じた処遇でのスタートとなります。
入社後の活躍により早期にキャリアアップすることが可能ですし実力に応じた処遇となるような人事制度となっており実際にキャリア入社の経営層も多く、ハンデを感じる環境ではないという聲をキャリア入社者からも聞きます。

【総合職（全國社員－Ｇ職））】
キャリア採用入社時や転居を伴う異動時において、會社が必要と認める場合に社宅や単身?獨身寮を提供しています。（諸條件あり）

• ※入居1年目～20年目まで、期間に応じて自己負擔割合が変動します（例：1～5年目までは自己負擔30％、6～10年目までは自己負擔40%）
  21年目以降は全額自己負擔となります。家賃の上限補助金額は地域によって異なります。

【総合職（全國社員－Ｇ職?地域社員－Ｌ職）、契約社員（無期）、囑託（無期）】
持家割引制度：當社の住宅、土地を自らが居住することを目的として社員や親族が購入する際の割引制度。本人が購入する場合、10％割り引いた価格で購入することができます。また、親族が購入する場合も、6～8％割り引いて購入することができます。

• ※一部例外となる物件があります。
  住宅手當：持ち家で、諸條件を満たした場合は、最長定年退職(65歳)まで毎月1萬円～3萬円の住宅手當を支給しています。
  弊社物件(新築戸建て)の場合は、毎月3萬円の支給となります。
• ※支給金額は弊社物件?他社物件、戸建て?マンションなど條件により異なります。
  詳細は下記リンクよりご確認ください。

• 福利厚生＆キャリアパス

企業理念「事業を通じて人を育てること」に基づき、社員が仕事を通じて自分の成長を考え、人が人を育てる風土を形成していくための人財育成制度を整えています。詳細は下記リンクよりご確認ください。

• 人財育成制度

當社には社員の生活を取り巻く環境の変化にも対応した、ワークライフバランス（仕事と私生活の調和）を支援する制度があります。
詳細は下記リンクよりご確認ください。

• 福利厚生

総合職（全國社員－Ｇ職）には、転居を伴う転勤があります。決まった年數での転勤はありませんが、目安として6～10年に一度のサイクルで転勤があり得るとお考えください。
ただし、誰しも家庭事情やライフイベントの変化に直面することはあります。そのような場合、転勤が困難な場合に特定の地域での勤務を希望する社員に応えるための「ジョブロケーション申告制度」があります。これは、一定の條件を満たしていれば、転居をともなう転勤のない働き方を選択できる制度です。會社として、社員一人ひとりが仕事と私生活を両立して働き続けられるように全力でサポートする仕組みを用意しています。
『工事期間終了までの期限付き転居勤務』のようなケースは、業界內では比較的少ないと思われます。當社は、國內だけでも^※65カ所事業所を有していますので、業務擔當エリアが細分化されているためです。

• ※2025年9月1日時點の事業所數

どの職務においても経験?人脈の蓄積や高い専門性が求められるため、頻度は多くありません。
制度としては、個人の能力をより発揮することやモチベーション向上を目的に、希望する部門や職種に自ら手をあげられる「社內公募制度」「職種選択（FA）制度」がありますが、現所屬部門での職務をマスターしていることが前提となります。

當社では一人ひとりのキャリアプランやライフプランに合わせ、支援制度を拡充させることで、安心して仕事に打ち込める環境づくりに努めています。テレワーク（在宅勤務?サテライトオフィス勤務?3rdオフィス）やフレックスタイム導入による柔軟な働き方の実現や副業によるキャリア形成の機會提供から、ワークライフバランスの両立制度や役職定年制度を廃止し定年を65歳または67歳の選択制にするなど、社員が自律的にキャリアを形成し、活躍し続けられる環境があります。

• ※在宅勤務については、育児?介護等の一定の事由に該當する場合のみ、社內申請?承認の上で実施可能